時代の変化とともに葬儀に対する考え方も変わってきています。
かつては、多くの参列者が集まり盛大に送ることが故人にとってよいことと考えられていました。
最近では、葬儀の小規模化が進み、葬儀の平均費用も低下を続けています。
鎌倉新書が調査した結果では、2022年に行われた葬儀費用の平均は「約110.7万円」でした。
この金額は、葬儀の基本料金、飲食、返礼品の料金が含まれています。
葬儀の費用としては、これらの金額の他に宗教者への謝礼を支払います。
葬儀の費用を決める要素には、葬儀の形式、参列者数、葬儀のグレードがありますが、葬儀の形式によって大きく変動します。
以前は一般葬が主流でしたが、年々簡素な形になっていき、現在では家族葬を行う人が半数以上となっています。
葬儀費用を抑えるには複数の葬儀社から見積もりを取ることが重要です。
できれば事前に準備をしておくと、いざという時に慌てずに済みます。
互助会に加入しておけば、月々数千円の積み立てをするだけで、葬儀の出費に対する備えができます。
また葬儀費用も会員価格となり割引されるので、加入を検討するのがおすすめです。
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目次
葬儀費用の全国平均
以前は、葬儀の費用は高いというイメージでしたが、近年では小規模化と低価格化が進んでいます。
調査結果から詳しく確認しておきましょう。
2022年の葬儀費用の全国平均額
鎌倉新書が2年に1度行っている葬儀に関する調査「第5回(2022年)お葬式に関する全国調査」の結果を見ると、葬儀費用の全国平均額は約110.7万円でした。
この金額には、葬儀の基本料金、葬儀の際の飲食代、返礼品の料金が含まれています。
これ以外に、お坊さんなど宗教者への謝礼を支払います。
葬儀費用の傾向
葬儀費用の全国平均の金額は年々低下傾向を続けています。
過去の金額を見ると下記のとおりです。
- 2020年 119.2万円
- 2017年 117.1万円
- 2015年 119.0万円
- 2013年 130.4万円
2013年から10年間で15%以上も低下しています。
特に2022年は新型コロナの影響で行動制限があり、大人数の葬儀が行われる件数が少なかったことが影響して、大きく低下しています。
葬儀費用の内訳と平均額
葬儀費用に含まれている金額には、葬儀の基本料金、飲食、返礼品の料金が含まれています。
それぞれの「平均額」を確認しておきましょう。
基本料金
基本料金とは、「通夜」「告別式」の式典を行うための費用のことで、斎場利用料・火葬場利用料・祭壇・棺・遺影・搬送費などが含まれます。
2022年の全国平均は「67.8万円」でした。
飲食代
葬儀では「通夜振る舞い」「精進落とし」などの飲食代がかかります。
弔問に訪れた参列者の数によって変動しますが、2022年の全国平均は「20.1万円」でした。
参列者数の2022年の平均は38名でした。
参列者の人数はこれまで調査してきた中で最低数でした。
返礼品
香典に対するお返しの品で、参列者の人数によって変動します。
2022年の全国平均は「22.8万円」でした。
その他の葬儀費用と平均額
この他の葬儀にかかる費用を確認しておきましょう。
宗教者へのお礼
お布施など、葬儀に来てもらった宗教者に対するお礼を支払います。
仏式で葬儀を行った場合のお布施の金額は、全国平均で「22.4万円」でした。
その他
このほかにかかる費用としては、ドライアイス代、寝台車・霊柩車代などがあります。
葬儀費用を決める要素
葬儀の費用は主に下記の要素で決まります。
- 葬儀の形式
- 参列者数
- 葬儀のグレード
それぞれについて解説します。
葬儀の形式
葬儀の費用は葬儀の形式によって大きく変動します。
かつては一般葬以外に選択肢がありませんでしたが、近年では簡素な形式を選ぶ方が増えています。
一般葬以外に、「家族葬、一日葬、直葬」といった葬儀形式が選べます。
参列者数
参列者数によって飲食代と返礼品代が変動します。
2022年の平均参列者数は38名でしたが2015年の調査では平均の参列者数は78名でした。
葬儀のグレード
祭壇や棺など葬儀に用いる用品のグレードのほか、飲食メニューや返礼品のグレードによって価格が変わってきます。
葬儀形式による葬儀費用の平均額
葬儀にかかる費用のうち、一番大きくかかわっているのがどの葬儀の形式を選ぶかということです。
「葬儀の形式」とそれぞれの形式でかかる「平均の費用」について解説します。
一般葬
葬儀形式のうちで一番費用が高いのが一般葬です。
一般葬の基本料金の全国平均は83.9万円でした。
通夜・葬儀・告別式が行われ、家族や近親者の他、会社の関係者、友人、近所の人など幅広い参列者が集まります。
新型コロナの流行で、大人数の葬儀が敬遠されるようになり、2022年の件数が減りました。
2000年の調査では、葬儀件数のうち48.9%が一般葬で一番多かったのですが、2022年では25.9%まで低下し、2位となっています。
家族葬
家族葬は、通夜・葬儀・告別式が行われ、参列者は家族や近親者など関係の深い人だけで送る形式です。
基本料金の全国平均は67.3万円で、参列者が少ないため一般葬よりも費用は抑えられます。
2020年の調査では、40.9%で2番目の件数でしたが、2022年には55.7%と半数を超えて最多件数となっています。
直葬
直葬は、通夜や告別式などの宗教儀式を行わず、火葬場に搬送して火葬する形式です。
宗教儀式はありませんが、火葬の際には宗教者に来てもらって、読経などで送り出すことも多いです。
直葬の全国平均の費用は42.2万円です。
非常に簡素な葬儀ですので、費用も少なくなっています。
新型コロナの影響や葬儀にお金をかけたくない方が増えたことで、2020年の調査では4.9%でしたが、2022年には11.4%と2倍以上に増えています。
一日葬
一日葬は、通夜と告別式の2日かけて行われる葬儀を、通夜を省いて1日で行うものです。
基本料金の全国平均は52.8万円で、通夜を省いているため安くなっています。
新しい形式の葬儀ですが、参列する高齢者にも負担が少ないため、少しずつ利用する人が増えています。
前回調査では5.2%でしたが2022年には6.9%に増えています。
葬儀費用を安くする方法
葬儀にかかる費用は年々低下していますが、トータルではまとまった金額の出費となります。
できれば葬儀にかかる費用を抑えたいという方もいるのではないでしょうか。
ここでは「葬儀費用を抑える方法」を解説します。
複数の葬儀社から見積もりを取る
葬儀を依頼する前には複数の葬儀社から見積もりをとって比較検討しましょう。
単に安さだけで見るのではなく、オプションサービスの内容や価格も見ておきます。
併せてホームページ等でその葬儀社の口コミや評判をチェックしておくとよいでしょう。
香典で葬儀費用を賄う
香典を使って葬儀費用を清算するのは問題ありません。
香典には、故人へのお供えと、葬儀費用として使ってくださいという思いを込めて喪主に渡すものです。
葬儀費用の支払いに使うのは葬儀マナーに反することはありません。
香典は喪主に対する贈与とみなされ非課税です。
香典が余った場合は、相続人同士で分けるか故人のために使うのが一般的です。
葬儀保険に加入しておく
葬儀保険とは、亡くなった後すぐに葬儀費用に充てられるように、保険金の受け取りがすばやくできる保険のことです。
高齢者や持病がある方でもOKで、少額で加入できます。
銀行口座の名義人が死亡した場合、相続財産を保全するため凍結され引き出せなくなることがあります。
葬儀保険のお金は、すぐに利用できるので助かります。
事前に準備しておく
何も準備がないまま葬儀をしなければならない状態になると、限られた時間で決定して準備をしなければなりません。
気持ちが動転した状態ですすめられるままに決めてしまい、後悔したという話はよく聞かれます。
生前に葬儀の話をするのは縁起でもないと嫌がる人もいますが、事前に準備しておくことが葬儀費用を抑えるためには重要です。
葬儀の事前準備をするには
葬儀の事前準備としては、「生前予約」と「互助会加入」があります。
それぞれについて解説します。
生前予約
葬儀社では生前からの葬儀の相談を常時受け付けています。
亡くなった後の慌ただしい中で決めるのではなく、ゆっくり話を聞いて納得して決められ、生前予約では割引料金となっていることが多いため、費用も抑えられるというメリットがあります。
生前に葬儀のことを決定しておくと、家族にとっても負担がなくなり安心です。
互助会加入
互助会は冠婚葬祭にかかる費用に備えて、月々数千円の積み立てする仕組みです。
冠婚葬祭プランが会員価格で割引になるうえに、互助会が保有する式場が安く利用できたり、飲食や返礼品が関連企業から割引価格で提供されたりするというメリットがあります。
この他にも、会員向けの割引サービスなどの特典が用意されているケースもあるので検討してみることをおすすめします。
互助会に加入をお考えであれば、「ごじょスケ」でお住まいに近い互助会の資料を簡単に取り寄せることができます。
まとめ【葬儀の費用は平均いくらかかるのか?】葬儀費用の相場を解説
時代とともに葬儀に対する考え方は変わり、近年では家族葬を中心とした小規模な葬儀が主流となっています。
葬儀に欠ける費用も年々低下を続けています。
しかし、低価格化が進んだといっても、葬儀にはまとまった金額がかかります。
亡くなった後はいろいろとやることが多く、ゆっくり考えることができません。
すすめられるままに決めて後悔する人も多いようです。
葬儀費用を抑えるためには、事前にしっかり準備しておくことがおすすめです。